FXで物価上昇率と為替相場と収支
物価上昇率が為替相場に与える影響
物価上昇率が高ければ高いほど(インフレになればなるほど)、その国の通貨の価値(購買力)は減少します。自国通貨の価値が下がれば、ほかの国の通貨に対しても価値は下がることになります。
前項の例でいえば、昨年は100円=1,000ペソが、今年は100円=2,000ペソになったので、この国の通貨は日本円に対して半分の価値になったということです。
結論的にいえば、相対的購買力平価説では、物価上昇率の高い国の通貨は価値が下がり、物価上昇率の低い国の通貨は価値が上がることになります。
2国間の国際収支が相場を決める
日本とアメリカの2国間の経常収支(貿易収支)を見ると、アメリカは赤字で日本は黒字です。日本側は入ってくるドルのほうが出ていく分より多いので、日本の輸出業者はドルを円に替えようとします。その結果、「ドル売り・円買い」になり、為替レートが円高ドル安になります。このように為替レートの決定要因を2国間の経常収支に求めるのが国際収支説です。
アメリカの国際収支の発表が注目され、対日貿易赤字の増加予想で円が買われたりするのには、国際収支説の理論がベースとしてあります。日米の貿易収支を見ると、恒常的に日本が黒字、アメリカ
は赤字という状態が続いていますが、為替相場では円高ドル安という状況にはありません。これは資本収支で日本から米国に対する投資が多いからです。基軸通貨である米ドルは、貿易収支だけでははかれない難しさがあるといえそうです。
物価上昇率が高ければ高いほど(インフレになればなるほど)、その国の通貨の価値(購買力)は減少します。自国通貨の価値が下がれば、ほかの国の通貨に対しても価値は下がることになります。
前項の例でいえば、昨年は100円=1,000ペソが、今年は100円=2,000ペソになったので、この国の通貨は日本円に対して半分の価値になったということです。
結論的にいえば、相対的購買力平価説では、物価上昇率の高い国の通貨は価値が下がり、物価上昇率の低い国の通貨は価値が上がることになります。
2国間の国際収支が相場を決める
日本とアメリカの2国間の経常収支(貿易収支)を見ると、アメリカは赤字で日本は黒字です。日本側は入ってくるドルのほうが出ていく分より多いので、日本の輸出業者はドルを円に替えようとします。その結果、「ドル売り・円買い」になり、為替レートが円高ドル安になります。このように為替レートの決定要因を2国間の経常収支に求めるのが国際収支説です。
アメリカの国際収支の発表が注目され、対日貿易赤字の増加予想で円が買われたりするのには、国際収支説の理論がベースとしてあります。日米の貿易収支を見ると、恒常的に日本が黒字、アメリカ
は赤字という状態が続いていますが、為替相場では円高ドル安という状況にはありません。これは資本収支で日本から米国に対する投資が多いからです。基軸通貨である米ドルは、貿易収支だけでははかれない難しさがあるといえそうです。